投資家必見！SBI証券の定期売却が大幅進化。楽天証券との比較つきで徹底解説

ごましおです。

うれしいニュースが飛び込んできました。

ついにSBI証券で投資信託の定期売却機能の強化が実施されます。

どんな内容なんでしょうか？

意外と少ない？！

こちらで記事にしましたが、投資信託の定期売却機能を備えている金融機関って意外に少ないのです。

完璧に備えているのは楽天証券のみ！

これは楽天証券こそ褒め称えるべき事象です。

それがついにネット証券大手のSBI証券が、事前に予告していた定期売却機能の強化を実施することになります。

多くの人にとってインデックス投資の入り口は定期積立です。

だとしたら、インデックス投資の出口も同様に定期売却になるはずなんです。

どちらの機能も備えてこそ、一流金融機関の証！

私はそう考えています。

満点の回答かも。

SBI証券が今回拡充させる定期売却の機能は次のとおりです。

• 定額指定方式(従来)：定期的に売却する1回あたりの金額を指定
• 定率指定方式：売却注文時点の指定投資信託の保有口数に対し、設定した売却割合に相当する口数を売却(上限金額設定可)
• 期間指定方式：最終受取年月を指定し、指定投資信託の保有口数を、開始月から最終月までの売却回数で等分した口数を定期的に売却

従来の定額指定方式は1,000円単位で売却額を指定可能だったが、定率指定方式は0.1%～50%の範囲(0.1%単位)で設定可能。期間指定方式は、最大50年で最終受取年月を指定できる。

楽天証券が現在完備している定期売却の機能は、

• 金額指定（1,000円以上1円単位！）
• 定率指定（0.1％単位！！）
• 期間指定（50年まで！！！）

となっていて、今回SBI証券が発表した内容はこれと同レベルです。

すなわち、定期売却の機能において先頭を独走していた楽天証券に、SBI証券は今回の拡充によって追いつくことになります。

これは満点をつけてもよい内容だと思います。

備えるべき機能の標準にすべし！

定期売却の機能は、金融機関が備えるべき機能・システムの一部です。

なので、ここは減点方式で採点するのがよいと思います。

楽天証券やSBI証券が備えている機能を備えていない金融機関は、減点の対象になるということ。

金融機関の優劣は、この機能・システムがあるかないかで判断してよいと思います。

投資の入り口ばかりを喧伝して、出口を疎かにするような金融機関は今後淘汰されていいと思います。

なぜなら、それくらいこの機能の有無が投資家に与える影響が大きいからです。

金融機関としての立場が問われる機能であるとすら思います。

新NISAを散々おすすめしておいて、実際に口座を開設したらオルカンが買えない証券会社みたいなものです。

そんな金融機関は個人投資家たる私たちには不要です。

12月6日に実装予定

事前の予告どおりに、2025年中の機能拡充を実施するSBI証券さん、グッジョブです！！

実装後に使用感や楽天証券との比較なんかを検証してみたいところ。

しかも、ちゃんとNISA口座も特定口座も一般口座も機能拡充の対象になっています。

今のところ、楽天証券とSBI証券以外で新NISA口座を開設する意味はなくなりました。

それくらい重要な点だと思います。

その他の証券会社・銀行等がちゃんと後に続くのか？

私たち消費者・投資家は目を光らせる必要があります！